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北東アジア「自動車三国志」 「世界の自動車市場で100年ぶりの大異変が起こっています。毎日薄氷の上を歩くような気分です」 ある自動車専門家は先週、「米ゼネラルモーターズ(GM)の破産申請後の『ポストGM時代』がむしろ危機」と話した。その理由は二つある。 まず、76年間世界トップの座に君臨していたGMの凋落(ちょうらく)や、毎年1兆-2兆円の売上高を記録していたトヨタが4000億円以上の赤字を計上するなど異変が続出している。またイタリア・フィアットによる米クライスラー買収、フォルクスワーゲンによるポルシェ合併、トヨタとGMの提携などライバル会社との同盟やM&A(合併・買収)が相次ぎ、不透明感が強まっているためだ。 「韓国の強みである小型車が、為替効果の消滅とフィアット・クライスラーグループなどの攻勢に押され、その立場が揺れ動く可能性が高い」(A自動車役員) こうした状況で北東アジアのライバル、日本と中国の自動車メーカーの足早な動きは、一層脅威となっているという判断だ。特に技術の高度化と未来型自動車の開発などに総力を挙げる中国メーカーの攻勢は「警戒対象」に挙げられる。 世界2位のリチウムイオン電池メーカーで、中国3大自動車メーカーの一つ、BYDは最近、世界初の「プラグイン・ハイブリッドカー」(自宅で充電後、短距離は電気モーターで、長距離はガソリンエンジンで走行するエコカー)の「F3DM」を発売した。同車は1回の充電で100キロ走行可能で、同分野で立ち遅れている韓国メーカーを圧倒する。 フォルクスワーゲンは先月末、BYDとハイブリッドカーおよび電気自動車の技術開発・生産協力契約を締結し、同車の独自技術を認めた。2000年から昨年まで年平均成長率が39%に達する奇瑞汽車(チェリー)、吉利汽車(ジーリー)、BYDのビッグ3は今年に入り、中国国内の累積売り上げ順位でトップ 10入りする躍進を見せている。 「中国車は韓国車に比べ、技術力とデザイン面でかなり劣っていたが、海外メーカーとのM&Aによる効果が現れれば、逆転は時間の問題」(自動車担当Bアナリスト) 世界トップの日本メーカーは、果敢な構造調整に大反撃に出ている。最近、正規・非正規社員7000人を削減したトヨタは、今年の固定費コスト削減目標を8000億円に上方修正する一方、年間生産量を300万台に減産しつつ、1兆円の営業利益を計上する方針だ。ホンダは韓国メーカーの勢いを抑えるため、現代自動車の「ベルナ」よりも1万ドル(約98万円)ほど低価格の小型車を下半期に米国市場に投入する。 「エコ・低燃費」分野では格差が著しい。トヨタが1997年に世界で初めて商用化したハイブリッドカー「プリウス」は累積売り上げが150万台を超えており、先月発売した第3世代プリウスは予約注文が13万台に達している。三菱自動車は来月、家庭用電源による充電で時速130キロの走行が可能な電気自動車「i‐MiEV(アイ・ミーブ)」を市販化する。 一方、現代・起亜自動車は来月、アバンテなどのハイブリッドカーを発売する予定だが、来年までの生産計画が3万台にとどまっており、日本を追い越すことなど夢物語に等しい。こうした状況のため、北東アジア3国間における未来の自動車競争での敗北は火を見るより明らかだ。 だがこのような事情にもかかわらず、韓国メーカーでは技術開発、生産性向上に向けた協力や奮起はおろか、賃金団体交渉や構造調整をめぐり不協和音が生じている。GMの凋落は、世界トップのメーカーもミスや油断で崩壊することを示している。韓国メーカーとその社員らがこうした教訓から目をそらし、旧習の「ワナ」に陥っているのではないかと懸念される。 http://www.chosunonline.com/news/20090615000061 http://www.chosunonline.com/news/20090615000062