世界のハングルより英語が大事？

“英語国家”夢見る韓国　ソウル・黒田勝弘

　日本人と韓国人はどちらが英語が上手か？

　以前、韓国で日本人は「英語が下手クソ！」とよくいわれた。たとえば日本人が「タクシー」というのが通じず「ああ、テックシのことか」といって笑われた。

　韓国では日本人のいう「ハンバーグ」や「ホットドッグ」は通じず「ヘンボゴ」「ハットッ」といわなければならない。有名人物も「マッカーサー将軍」や「サッチャー首相」はダメで「メガド」に「テッチャ」でないといけない。

　一方、「コーヒー」と「コッピ」、「ゴルフ」と「コルプ」、「フランス」と「プルランス」、「ファミリー」と「ペミリ」などは、お互いＦの発音がうまくできないことからくる違いだから、お互いさまだ。

　さて冒頭の問いへの答えだが、韓国人の方がうまいのではないか。韓国語は日本語より発音が複雑だ。日本語と違ってあいまい母音があり、子音で終わる単語も多い。だから母国語の影響もあって、英語では日本人より韓国人の方が有利ということになる。

　１９８０年代初め、最初の“日韓教科書戦争”で反日が盛り上がったときこんなことがあった。

　日本をクソミソにいえば何でも喜ばれるというムードの中で、たとえばさる高名な文化人はマスコミに登場して「日帝支配がわが国にもたらしたいいことなど何もない！　あるとすればタクワンと花札くらいなものだ」と言っていた。

　すると別の文化人が「同じ植民地支配なら日本じゃなくて英国やフランスに支配された方がよかった。そうならわれわれも英語やフランス語がうまくなったはずだ」と言った。

　これには思わず「ウーン…」とうなった。日本に対する皮肉たっぷりの批判にうなったと同時に、日本を含むわれわれ非西欧社会の文化的な“切なさ”に同感させられたからだ。

　ところで韓国が今、英語で大騒ぎしている。韓国をいわば“英語国家”にしようという国家的計画が持ち上がっているのだ。この“英語騒動”に二十数年前のエピソードを思い出したのだ。

　２月２５日にスタートする李明博次期政権は「英語公教育」論を前面に打ち出し、学校での英語教育強化を大々的に進めると発表した。たとえば小学校から学校での英語教育をしっかり実施し、英語の授業はすべて英語でやるとか。さらに英語の授業だけでなく、他の科目も英語でやるべきだ…とか。

　あるいは大学入試などで「国家英語能力試験」を別途に設けるとか。

　“経済大統領”が看板の李明博次期大統領自身、「英語は国家競争力の基本」「英語がうまくなれば暮らしも豊かに」として「断固実施！」を宣言。首相格の李慶淑・政権引き継ぎ委員会委員長（女性）も「米国で“オレンジ”と言ったら通じなかった。“アリンジ”と言えるようにしたい」と笑わせながら、英語教育強化を強調して回っている。

　しかし早速、問題になっているのが「英語の授業を英語でやれる教師」をどう集めるか。

　そして近年、英語の成績が就職や出世に影響するという「英語ができずんば人にあらず」の社会風潮で、幼児から英語塾だ留学だなどと右往左往の国民が今後、さらなる“英語ノイローゼ”に陥るのでは？との心配も。

　韓国では民間次元だが以前から「英語を第２公用語に」といった主張さえある。
　小中学生の英語留学は３万人以上、これには母親同伴が多いから国内でのお父さんの１人暮らしは１万人以上とか。国内の塾やスクールなど“英語産業”の規模は１５兆ウォン（約２兆円）という数字もある。

　英語留学先も米英は金がかかるからと豪、ニュージーランドからシンガポール、フィリピン、マレーシアにまで広がっている。そこで李次期政権としては、こうした英語熱の負担が個人にきているためそれを「公教育」でやるというのだ。

　さすがに「日本ではなく英国の植民地だったらなあ」のため息はもう聞かれないが、英語・公用語論をはじめ国家的規模での英語ブームと、外部世界には目立つ韓国人の愛国・民族感情はどう調和するのだろう。子供たちもこれまで「わが国最高！」「世界に冠たるハングル！」などと教育されてきた。

　李明博次期大統領は「実用主義」が好きだから「それはそれ、これはこれ」で矛盾はないのかもしれない。実利のためには何でも使え、英語も手段にすぎないというわけだ。

　英語で韓国人、韓国社会が外に対しよりオープンになるのはうれしい。ただ今後、さらに「日本人の英語は相変わらずダメだねえ」といわれるのは悔しい（？）。
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/world/120346/

じゃ、アメリカかイギリスの植民地になれ