【米スタンフォード大】沈滞・混乱していた朝鮮半島は、日韓併合で豊かに」

【米スタンフォード大】沈滞・混乱していた朝鮮半島は、日韓併合で豊かに」、セミナーで結論

日帝統治下での人権は立ち遅れたものの、経済的な側面では大きな発展が成し遂げられ、当時移植された近代的資本主義の土壌は現代韓国経済の土壌の一部となったという主張が提起された。

朝鮮経済システムを診断して経済波及効果が当時の社会と歴史に及ぼしだ影響を探るというテーマの異色セミナーが今月14日、スタンフォード大学で開催された。スタンフォード大アジア太平洋研究センター傘下の韓国学プログラムが主催したこのセミナーには、李栄薫(ｲ･ﾖﾝﾌﾝ)ソウル大学教授や朴二澤(ﾊﾟｸ･ｲﾃｸ)成均館大学教授、朴基柱(ﾊﾟｸ･ｷｼﾞｭ。「ｼﾞｭ」は正しくは火へんに主)落星台研究所研究員、カレン・ウィゲン氏、サワダ・チホ氏、デービッド・カン教授など専門家が出席した。＜中略＞

李栄薫教授は、1894年の朝鮮近代化の時代から日帝植民地下での朝鮮経済を分析した。李教授は、1910年以後は統計資料があるがそれ以前は直接的資料がないと前置きしたうえで、「単位面積当たり小作料の資料や米価上昇を示す間接的資料などから見て、18世紀を通じて１人当たり所得は徐々に下落した後、19世紀後半に急激に減少した」と指摘した。

この日発表された意見を総合すると、1750年を頂点に農村の定期市の数、人口、米の生産性などが一斉に下落し、米価が上がって実質賃金が下落するなど経済沈滞の明白な趨勢を見出すことができた。特に李朝後半に起きた各種の暴動は、社会が自らの統合力を喪失する中で発生したものであり、李朝の支配階級である王族や官僚がもはや健全な統合力を行使できなくなっていて社会を健全な方向に導く先進的イデオロギーが欠如していたことを示している。

しかし日帝の強制併合以後、それまで沈滞の一方だった朝鮮経済は、1900年前後を境に上昇曲線を描く。日本からの資本流入、近代的市場制度の定着、所有権制度の整備、近代的企業制度と商法、取引の安全を保障する信託・通信・運輸の発達などによって、朝鮮半島地域単位のGDPが上昇し、１人当たりのGDPと生活物資消費量などが大きく増えた、と診断された。
▽ソース：中央日報米州版（韓国語）
http://sf.joongangusa.com/asp/article.asp?sv=sf&src=metr&cont=metr&typ=1&aid=20051018151642200200