ちょっと長い話になる。
かつてマスメディアが言論の場を実効支配していた時代があった。
讀賣新聞１４００万部、朝日新聞８００万部、「紅白歌合戦」の視聴率が８０％だった時代の話である。
その頃の日本人は子どもも大人も、男も女も、知識人も労働者も、「だいたい同じような情報」を共有することができた。
政治的意見にしても、全国紙の社説のどれかに「自分といちばん近いもの」を探し出して、とりあえずそれに同調することができた。
「国論を二分する」というような劇的な国民的亀裂は60年安保から後は見ることができない。
国民のほとんどはは、朝日から産経まで、どれかの新聞の社説を「口真似する」というかたちで自分の意見を表明することができたのである。
それらのセンテンスはほぼ同じ構文で書かれ、ほぼ同じ語彙を共有しており、ほぼ同じ論理に従い、未来予測や事実評価にずれはあっても、事実関係そのものを争うことはまずなかった。
それだけ言説統制が強かったというふうにも言えるし、それだけ対話的環境が整っていたとも言える。
ものごとには良い面と悪い面がある。
ともかく、そのようにして、マスメディアが一元的に情報を独占する代償として、情報へのアクセスの平準化が担保されていた。
誰でも同じような手間暇をかければ、同じようなクオリティの情報にアクセスできた。
「情報のデモクラシー」の時代だった。
これはリアルタイムでその場に身を置いたものとしては、「たいへん楽しいもの」として回想される。
内田百閒と伊丹十三が同じ雑誌に寄稿し、広沢虎造とプレスリーが同じラジオ局から流れ、『荒野の七人』と『勝手にしやがれ』が同じ映画館で二本立てで見られた。
小学校高学年の頃、私は父が買ってくる『文藝春秋』と『週刊朝日』を隅から隅まで読んだ。
それだけ読んでいると、テレビのクイズ番組のすべての問題に正解できた。
そういう時代だった。
だが、70年代から情報の「層化」が始まる。
最初に「サブカルチャー系情報」がマスメディアから解離した。
全国紙にはまず掲載されることがない種類のトリヴィアルな情報が、そういうものを選択的に求める若者「層」に向けて発信され、それがやがてビッグビジネスになった。
「異物が混在する」時代が終わり、「異物が分離する」時代になったのである。
たしかに、筒井康隆の新作を読むつもりで買った月刊誌に谷崎潤一郎の身辺雑記が掲載されていたら、「ここ読まないのに、その分金出すのもったいないよ」と思う読者が出て来ても仕方がない。
メディアの百家争鳴百花繚乱状態が始まった。
そのときも「別に、これでいいじゃん」と思っていた。みんなも「これでいいのだ」と言っていた。
それによって、社会集団ごとにアクセスする情報の「ソース」が分離するようになってきた。
国民全員が共有できる「マス言論」という場がなくなった。
若い人はもう新聞を読まない。テレビも見ない。
必要があれば、ニュース記事はネットで拾い読みし、動画はＹｏｕ ｔｕｂｅで見る。
「必要があれば」というのは、当人のまわりで「それ」が話題になっているときに、キャッチアップする「必要があれば」ということである。
まわりで話題にならなければ、戦争があっても、テロがあっても、政権が瓦解して通貨が紙くずになっても、どこかの国が水没しても、どこかの国の原発が爆発しても、そんなことは「知らない」。
マス言論というのは、いわば「自分が知っている情報をマップするための、メタ情報」である。
もし、マス言論の場に登録されていない情報を自分が知っている場合、それは「国民レベルで周知される必要のない情報」だという予備的なスクリーニングがかけられたと判断してよい。
「国民レベルで周知される必要のない情報」には二種類ある。
「重要性が低いので（例えば、「今のオレの気分」）、周知される必要がない情報」か「あまりに重大なので（例えば、尾山台上空にＵＦＯが飛来した）、それが周知されると社会秩序に壊乱的影響を及ぼす情報」の二つである。
そして、私たちは長い間のマスメディア経験を通じて、「自分は現認したが、マスメディアに報じられない情報」はとりあえず第一のカテゴリーのものとみなすという訓練を受けていた（ぶつぶつ文句を言いながら、ではあるが）。
それが揺らいできた。
マスメディアの「マップ機能」が著しく減退したからである。
http://blog.tatsuru.com/2011/08/01_1108.php
自分にとって無用だなと思う部分はざっくり削ってみた。
興味がある人は、リンク先で読んで下さい。
なるほどね。
昔はメディアの数が限られていたから、知識も論調も均一になりがちだったのか。
