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ネットを散歩していて見つけた面白いものをmemo
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日本マスコミはノムたんと共同戦線を張っている!
日本マスコミ、「靖国参拝反対」共同戦線
  ~ 朝日など3大日刊紙、小泉批判を強める

日本国内でも小泉純一郎首相の靖国神社参拝に反対する声がますます力を得てきている。日本の世論も反対して背を向けた。最近の世論調査を見ても、靖国参拝に反対する意見が50~60%台と高く出ており、賛成の意見は20~30%台にとどまっている。
<中略>靖国問題に対する一般の関心が高くなる中で、日本の3大日刊紙である朝日・ 読売・毎日も小泉首相の靖国参拝に対する批判を強めている。

朝日新聞の若宮啓文論説主幹は5月29日付けの自らのコラム「小泉首相、米国で靖国を語れますか」で、小泉首相の靖国参拝は国際社会に「民主主義の日本」ではなく「かつての軍国主義の日本」の姿を見せるものだと批判した。若宮主幹は、靖国は過去のアジア侵略や太平洋戦争を正当化する思想的支柱になっていると指摘して、過去の兵士の慰霊の場だと思っているのは小泉首相の錯覚に過ぎない、と厳しく批判した。<中略>

読売新聞は28日、伊藤俊行政治部長のコラムを通じて、靖国神社参拝・東京裁判否定をめぐってアメリカとの認識の差が大きくなる可能性があるという憂慮を表明した。伊藤政治部長は「海外の靖国論、的確に理解を」というタイトルのコラムで、「東京裁判の判決を非難する日本国内の一部の動き」に対するアメリカ側の拒否感を、ヘンリー・ハイド米下院外交委員長の事例を出して指摘した。<中略>

毎日は29日、「靖国問題、首相参拝の是非を問う」というタイトルの全面特集記事を掲載した。靖国参拝問題に対して韓国と中国が抗議をしており、昨年6月に盧武鉉大統領が首脳会談で「過去の戦争を誇らしく思うとか光栄と思うような展示があると聞いた」とした靖国神社境内の遊就館を指摘した内容などを、じっくりと指摘していった。<中略>

注目すべき点は、過去史問題の解決は日本が主体的に行なうべきだという盧大統領の注文を、読売がそのまま繰り返したという点だ。読売は、靖国問題は「中国や韓国に言われたから」「米国に注文されたから」ではなく日本人自身が主体的に解決しなければならない問題だ、と主張した。これは盧武鉉大統領が2004年に日本の指宿で開催された首脳会談の直後の記者会見で日本側に促した内容をそのまま繰り返したものでもある。

盧大統領は当時、「過去史問題の解決は、周辺諸国が要求するからするのではなく、日本人自らが主体的に解決しなければならない問題だ」という発言を現場で直接したので、はっきり記憶している。

日本のマスコミも遅ばせながら、盧武鉉大統領の指摘に共感する姿を見せているようだ。ポスト小泉が靖国参拝を含め歴史認識問題にどんな姿勢を見せ、アジア外交をどうしてゆくのかを、いま日本国民は気にして関心を傾けている。  【李ミョンソプ駐日弘報官】

http://news.go.kr/warp/webapp/news/view?section_id=mi_sec_1&id=2d894bcb777a16c44504e0a4


連中はデフォだからノムたん関係無いと思う。

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    by oneearth | 2006-06-02 22:50 | 韓国文化
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